@techreport{oai:nagoya.repo.nii.ac.jp:00011192,
 author = {山田, 鋭夫 and 平野, 泰朗 and 都留, 康 and 井上, 泰夫 and 花田, 昌宣 and 海老塚, 明 and 磯谷, 明徳 and 植村, 博恭 and 遠山, 弘徳 and 宇仁, 宏幸 and 鍋島, 直樹},
 month = {Oct},
 note = {本研究では、レギュラシオン理論に基づいて、国際経済環境と産業構造が変化する中での日本資本主義の調整様式の変容を分析した。本研究からえられた主要な研究成果は、以下のとおりである。 (1)賃労働関係:本研究では、日本的経済システムにおける賃労働関係の特徴的構造を、「階層的市場-企業ネクサス」という理論的枠組みで把握した。90 年代の不況下で、大企業男子従業員の長期雇用については、該当する労働者の範囲がスリムする動きがあるものの、完全に崩れる兆候は、まだみられない。また、長期雇用を支えるインセンティブ・メカニズムや諸制度の「構造的両立性」も大きく崩れてはいない。 (2)金融システム:1970年代以降、日本の「金融的調整様式」は国債発行に伴う債券市場の発達と金融市場の国際化によって、大きな構造変化が生み出された。その結果、1980年代には、リスク管理が不十分なものとなり、80年代後半の「バブル」形成の一因となった。90年代には、「バブル」が崩壊し、負債デフレの圧力が不況を長引かせている。 (3)産業構造およびマクロ経済構造:70年代以降の「輸出・投資主導型成長」の結果、部門間の「不均等生産性上昇」が生み出された。このようななかで、 80年代後半には、過剰蓄積のためマクロレベルで利潤率が低下していた。、90年代不況のなかでは、「ネガティブな脱工業化」と第三次産業の停滞が続いている。 (4)国際関係:アジア圏においては、日本とアジア諸国との間でのコスト格差に基づいて、「雁行型」国際分業が展開しており、これがアジア圏での国際化の特徴的形態である。以上の「調整様式」の重層的構造とマクロ経済動態を、レギュラシオン理論の観点から理論的および実証的に解明した。, 科学研究費補助金 研究種目:基盤研究(A)(1) 課題番号:07303015 研究代表者:山田 鋭夫 研究期間:1995-1997年度},
 title = {国際経済環境と産業構造が変化する中での日本型資本主義の調整様式の変容に関する研究},
 year = {1998}
}