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東京都のESAT-J 導入の経緯 : 学習指導要領と評価項目の整合性に注目して
https://doi.org/10.18999/nagdgk.2.97
https://doi.org/10.18999/nagdgk.2.9757c700a9-a71e-40f9-a71a-5d5ea7c37fba
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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nagdgk_2_97.pdf (357.1 KB)
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| Item type | itemtype_ver1(1) | |||||||
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| 公開日 | 2025-07-14 | |||||||
| タイトル | ||||||||
| タイトル | 東京都のESAT-J 導入の経緯 : 学習指導要領と評価項目の整合性に注目して | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 著者 |
黒川, 智史
× 黒川, 智史
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| アクセス権 | ||||||||
| アクセス権 | open access | |||||||
| アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_abf2 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||
| 主題 | ESAT-J | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||
| 主題 | 言語教育政策 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||
| 主題 | テスト項目 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||
| 主題 | 東京都教育委員会 | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||
| 主題 | 英語民間試験導入 | |||||||
| 内容記述 | ||||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||||
| 内容記述 | 英語民間試験導入が断念された理由の1つとして、学習指導要領とテストの評価項目の整合性の問題がある。一方で都立高校入試の一環として実施されているESAT-Jは、その問題を解消し導入されている。それゆえ本稿では、東京都では（1）ESAT-Jと学習指導要領との整合性、（2）ESAT-Jのテストの評価項目についてどのように議論されたのかを、公開されている議事録と資料を中心に調査した。調査の結果、（1）ESAT-Jでは、当時の「英語民間試験に丸投げ」する大学入試の流れが、高校入試にも波及していくのではないかという懸念が会議の中で示されたため、学習指導要領の内容と整合性のある独自のテスト作成に至ったことが示された。（2）評価項目についても、あくまで日本で英語教育を受けてきた生徒を評価するために作成していたことが示された。そのため本稿は、英語民間試験導入を再度検討する際には、ESAT-Jの議論を参照すべきであると示した。 | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 出版者 | ||||||||
| 出版者 | 名古屋大学言語教育センター | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 出版者 | ||||||||
| 出版者 | Nagoya University Language Education Center | |||||||
| 言語 | en | |||||||
| 言語 | ||||||||
| 言語 | jpn | |||||||
| 資源タイプ | ||||||||
| 資源タイプresource | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||
| タイプ | departmental bulletin paper | |||||||
| 出版タイプ | ||||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||||
| ID登録 | ||||||||
| ID登録 | 10.18999/nagdgk.2.97 | |||||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||||
| 収録物識別子 | ||||||||
| 収録物識別子タイプ | PISSN | |||||||
| 収録物識別子 | 2759-3614 | |||||||
| 書誌情報 |
ja : 名古屋大学言語教育論集 en : Nagoya University Journal of Language and Education 巻 2, p. 97-119, 発行日 2025-03-31 |
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