@article{oai:nagoya.repo.nii.ac.jp:00030292, author = {中川, 宏治 and NAKAGAWA, Koji}, journal = {中部森林研究}, month = {Apr}, note = {森林組合が自律的に地域の林業振興や集約化施業の課題に対峙していくためには,森林組合の組織運営の改善や職員の意識向上が不可欠である。本研究では,都道府県別の用材販売量および平均単価に基づいて,全国の森林組合を4つの区分に分類し,地域の林業振興に向けた職員の認識レベルの違いの検証を目的にアンケート調査を実施した。用材販売量が多い森林組合では,高性能林業機械の保有と稼働率を上げるための連絡体制の強化を重視している。また,平均単価の高い森林組合では,県の林業普及指導員との有機的連携を重視し,組織の人員体制を充実した余裕のある組織体制を敷いているなど,いくつかの仮説が導出された。}, pages = {69--72}, title = {地域の林業振興に果たす森林組合職員の意識改革の可能性}, volume = {64}, year = {2016} }