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アイテム
法科大学院を対象とした組織レベルでの教育支援システムの導入
http://hdl.handle.net/2237/16506
http://hdl.handle.net/2237/16506690d0211-e08f-49e0-b852-8ab7306ebe5b
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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article.pdf (470.5 kB)
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| Item type | 学術雑誌論文 / Journal Article(1) | |||||
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| 公開日 | 2012-06-04 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 法科大学院を対象とした組織レベルでの教育支援システムの導入 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 著者 |
富崎, おり江
× 富崎, おり江 |
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| アクセス権 | ||||||
| アクセス権 | open access | |||||
| アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_abf2 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 法科大学院 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 法学教育 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 教育支援 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 教育環境 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 組織 | |||||
| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 名古屋大学法科大学院では効率的で質を維持した教育を行うため, lCTを活用した法学教育を取り入れることにした. 法学教育支援システムの導入を決定した際に, 大多数の教員や学生が行う標準的な使い方やそのためのガイドラインなしには組織単位での利用は望めないと予想した. 本稿では法学教育支援システムを法科大学院という組織レベルで導入するため, (1)システムの連用ポリシーを決める, (2)利用者へのアナウンスを徹底する, (3)利用環境を整える, という3つのポイントを提案する. 導入への取り組みの中で浮上した検討事項および実際に導入したシラバスシステム, 講義収録システム, 法的知識理解度確認システムの利用状況について示す. | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 日本教育工学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | journal article | |||||
| 出版タイプ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | PISSN | |||||
| 収録物識別子 | 1349-8290 | |||||
| 書誌情報 |
ja : 日本教育工学会論文誌 巻 35, 号 suppl., p. 9-12, 発行日 2011-12-20 |
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| 著者版フラグ | ||||||
| 値 | publisher | |||||
| URI | ||||||
| 識別子 | http://hdl.handle.net/2237/16506 | |||||
| 識別子タイプ | HDL | |||||
